定年！老後の価値を高める時間割９選

体力と気力さえあれば、私の場合、現在の環境で67から70歳まで働けます（職場によって定年の年齢が異なります）。ふつうの会社だと60歳で再雇用ということになり、給料が下がるのでしょうが、私の職場ではそういう制度ではありません。給料も待遇も今と変わらないはずです。ただ、物価が上がっているのに昇給がないのですから、給料は実質的に下がっているということです。それも癪に障るので、たぶんそこまでは働かないと思います。そもそも体力が続かないですからね。電車とバスの通勤が必要なところはやめると思います。

働けるのであれば65歳まで働いて、そのあとは自給自足の生活もいいですね。あるいは、いまのうちに資格を取って、それを副業に育てて、徐々にそちらに移っていく方法も考えています。

65才からは、わずかですが、年金ももらえるし、さすがに母親も95歳までは生きないでしょうから、その頃には母親の遺産も入ることでしょう。いまのようにガツガツ働かなくても生活は「つながる」と思います。

ちなみに、リュウさんがよくお使いになる「生活をつなげる」というのは新しい用法だと思います。リュウさんが言わんとされていることは、たぶん退職後の生活を現役時代の生活とつなげるという意味なのでしょう。

私もご多分に漏れず老後の心配ばかりしていますが、息子たちがいるので、彼らの将来（日本の将来！）も気がかりです。少子高齢化の少子化のほうです。息子たちは結婚できるのかどうか。日本の給与水準は先進国中最低ですし、この30年でほとんど給与が上がっていません。そんな国はありません。「丁寧な暮らし」に憧れ、田舎に移住して、空き家を住めるようにする若者や、物欲から解放されたミニマリストの若者が増えているのは、貧乏な国になった証拠です。

ミニマリストでも結婚できるし、1000万円以上貯められると主張する方もいますが、たいていの若者は低賃金のため、結婚もできません。お金がないので結婚式も上げられません。晩婚化や少子化が進むのは、給料水準が物価についていっていないからです。政治家はその辺がまったくわかっていないのか、わかっていて見ないようにしているのでしょう。政治家は、庶民を奴隷化して、儲けを出すことに腐心する大企業の味方ですからね。そういう大企業のいいなりにならないと政治家としては威張ることはできませんから。話が転がりますが、大マスコミは自民党と旧統一教会の関わりを非難する報道ばかり流していますが、本命は内部流を抱える大企業です。テレビ局も大企業をスポンサーにしている大企業ですから、日本を貧しくしている真犯人を追及できないのでしょうね。それが日本を劣化させている根本原因だと私は思います。