SSブログ

大学教育はもはや30年前に死んでいる [資格・学び]

学生には教養がもっと必要、経団連が大学教育で提言 | 大学ジャーナルオンライン

現在の大学教育を破壊し尽くしたのは経団連。大学が本来行うべき教養教育は、会社では役に立たないとして、当時の文部省に圧力をかけて、30年ほど前に大学2年時までの教養課程を廃止させてしまったのであると私は理解している。経団連がそれを事実ではないと否定しても、経済界が陰に陽に世の中にはたらきかけて、そう結果をもたらしてしまったことは確かである。その結果、日本人は、「社畜」「指示待ち人間」になり、「自由人」「社会人」から降りてしまった。

教養というのは、英語ではリベラルアーツ(Liberal Arts)であるが、それは自由人になるための技、自由人であるためのスキルである。自由人というのは自分でものを考えられる人を指す。奴隷は、支配者の考えに従うしか道がない、支配者の所有物である。支配者に売り買いされる物にすぎない。そういうモノには、自分で考える力がない。したがって、旧来のものの組み合わせを変えたり、発想を変えて、新しいものを生み出すような力がない。その能力の基盤が、哲学、人類学、社会学、文学、心理学、法学、経済学、政治学、宗教学、美術、音楽などの教養だ。この教養を持つ自由人は、会社の奴隷とはならず、会社の駆動力となりうる。グローバル化、少子高齢化、誤った経済政策(アベノミクス)、それと矛盾する新自由主義や差別主義によって、疲弊しきった日本企業の復興を担うのは、教養のある自由人である。そういう貴重な存在の価値をまったく認めてこなかったのは、経済界の責任である。

また、教養のある自由人とは、会社の利潤追求のためにだけ生きているわけではなく、社会や国家をうまく回すためにも存在していることを自覚しているし、かつ貢献もしている。そういう人間の数を増やすどころか、極端に減らしてしまったことが、日本の疲弊につながっていることを、いまさらながら経団連は認識したようだ。経団連も文科省も、自分たちの誤りをいっさい認めないだろうが、日本を駄目にしてしまった張本人は、見識の狭い教養のない経団連、官僚、政治家である。万死に値する。

“おひとリーマン”が増加中?夫が「帰りたくない」と感じる妻の特徴(サンキュ!) - Yahoo!ニュース

「おひとリーマン」とは、私のことである。私が「おひとリーマン」になったのは、「日本型夫婦」の構造に、無教養な妻が無自覚であるせいである。日本の夫婦というのは、子供が生まれると、母親は完全に子供中心になり、父親は蚊のような邪魔な存在として認識され、蚊帳の外に置かれる。もし蚊帳の内側に入れてほしければ、「お金をもってこい」「赤ん坊の下の世話をしろ」「洗濯・掃除・皿洗いをしろ」と言われ、それを拒否すると、罵詈雑言とともに、昔の喧嘩を蒸し返され、いびり続けられる。それがいまだにDV(家庭内暴力)と認識されていない現実に、私は愕然としている。

日本人の夫婦に子供が生まれると、家の構造も変化する。すべては子供中心になり、夫の居場所はなくなる。私は、本来、納戸として作られた暗黒の部屋に閉じ込められ、子供が一番日当たりの良い部屋を独占し、妻がリビングルームとキッチンを牛耳っている。私の居場所は、トイレのように腕もぐるぐる回せないほどの空間しかない。私が何かをしようとすると、妻がその前に大きく手を広げて立ちはだかり、妻の許可がないと一切のことができないのである。私が買ったクルマすら自由に使えない。子供を塾に送り迎えするために使うからだという。塾なんか、自転車で行ける距離にあるのにもかかわらず。

私は、仕事中は学生や同僚たちと朗らかな会話を楽しむ人間である。しかし、ひとたび家に戻ってくると、押し黙ったまま陰鬱な表情を浮かべ、私には生きる意味がないと考え続けている。すべては「モンスター妻」のせいである。妻が体調不良であるのはすべて夫のせいだとする「夫源病」なるものを提唱している医者がいるが、彼には、ぜひとも「妻源病」なる、日本の男性の心身を蝕む重篤な病の存在を明らかにし、日本中の既婚女性を敵に回してほしいものだ。

とにもかくにも、日本人は、教養のある人をただのクイズマニアと思い違いしているほど、教養がない人ばかりである。残念ながら、日本はすでに終わっている。経団連がなんと言おうと、復活することはないだろう。大学教育は30年前に死んだのである。

余談であるが、うちの次男の2学期の期末試験の結果が返ってきた。3教科で1位、5教科で4位だった。漢検3級も受かったので、なにかご褒美を買ってやりたいと妻が言いだした。私がいくら朝から晩まで粉骨砕身していても、感謝の一言すらないのに、子供には大甘である。こういうことが積み重なって、私は「おひとリーマン」になったのである。

家庭、社会、教育機関、会社の破壊が、国家の崩壊へと導くのは必至である。


共通テーマ:学問