【簿記2級 商業簿記】2023年度版テキストP202 有価証券②の動画解説

ここで練習するのはもっぱら有価証券の売買に関する問題です。

Q1は子会社株式と関連会社株式の取得の問題です。簡単なので説明は省略します。


Q2も同じく簡単ですが、問題文を読んで、「売買目的有価証券」とも「満期保有目的債券」とも書いていない場合は「その他有価証券」として処理します。


Q3は子会社株式と関連会社株式の売却の問題です。簡単なので説明は省略します。


Q4はその他有価証券の取得の問題です。「長期利殖目的で取得した株式」とありますが、「売買目的有価証券」とも「満期保有目的債券」とも書いていないので、「その他有価証券」として扱います。


Q5はその他有価証券の売却の問題です。売却によって利益が出た場合は「投資有価証券売却益」を使います。損失が出た場合は「投資有価証券売却損」です。


Q6はその他有価証券の決算整理仕訳における時価評価の問題です。儲けが出ても、損失が出ても「その他有価証券評価差額金」を使います。これまた覚えにくい名前ですね。



もう夜遅いので、この続きは明日やります。何かを学ぶ時には、私は自分の言葉で説明できるようにする方法をよく採用します。これまで受けてきた資格試験の中には、そういうことをしなくても済むようなものもありましたが、簿記2級はそういうわけにはいかないようです。仕訳は英文法みたいな感じですし、精算表とかP/LやB/Sなんて、英文読解や英作文みたいなものですから、やはり自分の言葉で説明できるようにならないと、わかったことにはなりません。どうしてこれが正しくて、これが間違っているのかを理解できないと、正しい処理はできません。昔々、英語教育ではパターン学習が流行しました。フレーズを丸暗記して、何度も何度もそれを使ったスキットを練習するのです。英会話マシーンになるようなものです。そういう練習をしたからといって、当然ですが、英会話の達人になることはありません。しかし、残念ながら、いまだにそんな教育をしている教師もいます。私も知らず知らずのうちに、簿記の勉強にもそのパターン学習を当てはめてしまっていたのです。パターンさえ覚えればなんとかなるわけがないのです。簿記の講座をしてくださっている方はみなさんきちんとその辺がわかっておられるので、論理的な解説をしてくださっています。それはそういうものだから、そうなんだとか、ふつうはそうやるものだなどとは言いません。

簿記に合格したことを自慢するために、自己流の合格法を伝授しようとする浅慮な方達もいますが、彼らの話は間に受けない方がいいですね。第一、彼らは簿記の本質を本当に理解できているのか怪しいです。

【簿記2級 商業簿記】2023年度版テキストP194 有価証券①の動画解説

有価証券にはいくつか種類がありますが、この練習問題で取り上げられているのは、売買目的有価証券と満期保有目的債券です。

Q1は売買目的有価証券の売却の問題です。これは簡単です。売却によって利益が出れば、「有価証券売却益」を右側に計上するだけ。その反対は「有価証券売却損」です。


Q2は売買目的有価証券の時価評価の問題です。決算整理仕訳で、株式の評価額が変わっている場合に調整する仕訳です。増えたら増えた分だけ、右側に「有価証券評価益」を計上します。その逆は、「有価証券評価損」です。


Q3は満期保有目的債券の償却原価法です。これはやや面倒です。債券の場合、利息には2つあります。取得した時の価額と売却した時の価額の差で利益が得られる場合が一つ。もう一つは、毎年の利率です。それをクーポン利息と言います。この問題では、クーポン利息は計上済みなので考慮に入れる必要はありません。債券を取得した時の金額が475,000円で5年後に500,000で売却できることになっているなら、利息は25,000円です。問題文には「償却原価法」で計上するように指定されているので、その利息を1年ごとに5,000円ずつ受け取る形で計上する必要があります。その利息の勘定科目は「有価証券利息」となります。あまりにありきたりでインパクトのない名前なので、覚えにくいですね。

【簿記2級 商業簿記】2023年度版テキストP174 リース取引の動画解説

ここも面白いですね。

リース取引には2つあって、買取と同然のファイナンス・リース取引と、賃貸と同じオペレーティング・リース取引です。詳細は省きます。

Q2はオペレーティング・リース取引の問題です。これは賃貸と同じなので勘定科目は「支払リース料」（費用）になります。

Q3はオペレーティング・リース取引で未払いがある場合です。月割計算をするのはいつもと同じです。、「未払リース費用」（負債）という科目が使われます。相手科目はもちろん「支払リース料」（費用）です。

Q4はファイナンス・リース取引の利子込み法です。ファイナンス・リース取引は購入したのと同じように減価償却をするのがポイントです。利子込み法は利子をリース料に含めて考えるので簡便な手続きで済みます。リースといえども、購入したような扱いなので、リースしたものはリース資産（資産）として左に計上します。相手科目は「リース債務」（負債）です。これからリース代を支払っていかなければいけないからです。

Q5はQ5の続きです。注意すべきなのは日付です。3月31日の仕訳をするのですが、問題文の上のパートは期中の3月31日で、下のパートは決算日の3月31日を表しています。前半は、第1回のリース代の支払いだけなので、左にリース債務を置き、右は当座預金にします。小切手を振り出して支払ったと問題文に書いてあるからです。後半部分は決算仕訳です。減価償却を間接法で行います。単純にリース資産の耐用年数、つまり契約した年数で取得金額を割って1年分を算出し、減価償却費と減価償却累計額を計上するだけです。こちらの問題は利子込み法なので、別段利子については考えなくてもいいので楽です。

Q6はファイナンス・リース取引の利子抜き法です。基本的にはQ5と同じですが、「支払利息」を分けて計上するということです。実際に購入すれば25万円のものを30万円で5年のリース契約をした場合、1年分の減価償却費は5万円です。25万円と30万円の差額である5万円は利息です。1年分の支払利息は1万円になります。それを計上するということです。

【簿記2級 商業簿記】2023年度版テキストP161 無形固定資産の動画解説

Q1は無形固定資産の償却の問題です。特許権の償却なので、特許権の価値が下がるということで、右に「特許権」を置いて、1年分の価額を書きます。左側に来る相手勘定科目は「特許権償却」です。無形固定資産の償却は、直接法しかないので、減価償却累計額が出てきません。


Q4はソフトウェアの減価償却の問題です。新たに覚えるべきことは、勘定科目が「ソフトウェア償却」になることだけです。

【簿記2級 商業簿記】2023年度版テキストP152 固定資産の火災の動画解説

Q1のような理論問題は近年は出題されない傾向が高いそうです。

Q2は固定資産の火災の問題です。ポイントは保険金の支払額が正式に決まるまでは、建物の取得金額から、減価償却費と減価償却累計額を差し引いた額を「未決算」（資産）として計上しておくことです。

Q3はその続きで、保険金の支払いが確定した場合の仕訳です。「未決算」（資産）として25万円を計上していたのに、保険が24万しか下りない場合、「未決算」を取り崩し（なくして）、1万円を火災損失（費用）に計上します。それだけです。

Q4のポイントは、工事代金の前払いは「建設仮勘定」として計上すること。この問題は分割の支払いになっているので、すでに支払っておいた代金（建設仮勘定で計上した金額）は建物勘定に振り替えます。建物は固定資産なので、左側に来ます。今回の最終回の分割払いの分は、これまで通り「建設仮勘定」として計上します。当座預金から支払っているので、右側に当座預金が来ます。

もうひとつのポイントは、この問題では「建設仮勘定」を合算しないことです。問題文に「また、建設工事代金の総額¥900,000円を建物に振り替えた」と書かれているので、建設仮勘定の90万円はそのまま残しておかなければいけないということ。会社によっては、このほうが何をしたのかわかりやすいので、そういう方法で記帳しているところもあるそうです。

Q5は簡単です。支払い済みの工事代金の一部は「建設仮勘定」として計上しているので、それを右に持ってきて取り崩し、「建物」に振り替えます。今回当座預金から支払う分も「建物」に含めます。

【簿記2級 商業簿記】2023年度版テキストP144 固定資産の売却などの動画解説

ここは面白いですね。

Q1は間接法と直接法の2つの仕訳を書くものです。間接法は3級でやったものと同じ。直接法は、「減価償却累計額」（資産）を使わずに、備品から減少した分の資産価値をマイナスするだけです。

間接法だと「減価償却累計額」が左に来ることで、資産がその分だけ減ったことを示します。その上で、当期の「減価償却費」を計上します。売却した時に受け取ったお金があれば、それを計上します。現金で受け取った場合は現金ですが、あとでもらう場合は「未収入金」です。貸方と借方の差額がある場合は、固定資産売却益や固定資産売却損を計上します。右の場合は売却益です。


Q2は買い替えの問題で、下取りの扱いがポイントです。車の下取りが30万円だったとして、新車が300万円だったら、現金として30万円を受け取るのではなく、270万円を支払う形にします。まだ支払っていない場合は、もちろん「未払金」です。この問題は古い車を売却した場合の減価償却の仕訳と、新車購入の仕分けを合算するのが面白いところです。

Q3は固定資産の除却の問題。除却なんて日常語ではないので、何を言っているのかわからないですが、もう使わなくなったので、倉庫などにしまっておくことです。したがって、「貯蔵品」という勘定科目を使います。備品の処分価格というのが、貯蔵品の価値になります。いますぐ売却したら、いくらになるのかということでしょうか。


Q4は固定資産の廃棄の問題です。単に廃棄するので、「固定資産廃棄損」を計上するのが普通でしょう。業者に買い取ってもらうわけではなく、単純に捨てるのですから、廃棄手数料を取られることがあっても、儲かることはないはずですからね。

練習問題にはありませんが、固定資産を無償または低額で譲り受ける場合は、「固定資産受増益」が発生します。100万円の価値のある土地を現金30万円で買った場合は、70万円が「固定資産受増益」になります。

【簿記2級 商業簿記】2023年度版テキストP134 減価償却の動画解説

減価償却は概して難しくはないですね。簿記3級では定額法しか習いませんでしたが、2級では定率法が出てきます。償却率が指定されていればそれに従えばいいだけです。0.2%などの償却率がなく、200％定額法としか書かれていない時は、「1÷耐用年数×200％」の計算式に当てはめます。Q3の問題の場合、耐用年数は5年でしたから、1÷5年×200％で電卓を叩けば0.4になります。問題文で指定されている償却率の数字と符合します。


Q4の生産高比例法も難しくありません。車両の減価償却の計算に生産高比例法を使う場合は、償却率の代わりに、当期の実際走行距離/見積総走行距離という割合を（取得原価−減価償却累積額）に掛ければいいだけです。

【簿記2級 商業簿記】2023年度版テキストP122 固定資産の割賦購入の動画解説

Q2の固定資産の割賦購入に関しての注意点は、工場建設用の土地は、当社にとって商品ではないということ。それを約束手形で支払うとのことですが、勘定科目は「営業外支払手形」を使います。割賦購入、つまり分割払いをするということですから、手数料が取られます。その分が20万円。それを5回払いにするとのこと。その勘定科目が「前払費用」（資産）になるのは理解しにくいところです。


Q3は実際に支払いが開始されるときの仕訳です。いったん「前払費用」として計上しておいたものを取り崩す形で利息を支払っていくという形を取るのがこの仕訳問題の肝です。「前払費用」（資産）の1回分を取り崩し、左側に「支払利息」（費用）を持ってきます。

Q4は圧縮記帳の問題です。FP2級でも学習しましたが、政府が企業に指導する法人税を安くするための節税方法です。そうしないと、補助金の効果が台無しになってしまうからです。（1）の問題は簡単です。国庫補助金を受けた場合は、左に現金、右に「国庫補助金受贈益」を持ってきます。

次は（2）に行きます。その補助金を使って備品を買った場合、まずは通常通り、左に備品、右に現金を置きます。問題文で「直接減額方式」を指定されているので、国庫補助金と同額の備品の金額を減らします。備品を減らすので今度は右側に備品が来ます。相手科目は「固定資産圧縮損」です。もらった国庫補助金が「固定資産圧縮損」として計上されることで、法人税がかからなくなるのです。法人税はあくまでも企業の利益にかかるものですからね。

（3）は圧縮記帳をした備品の減価償却の仕訳です。これは他の減価償却の方法と一緒です。当然ですが、取得原価は、もらった国庫補助金の分を減らします。

【簿記2級 商業簿記】2023年度版テキストP112 銀行勘定調整表の動画解説

当座預金の場合は通帳がないので残高証明書が発行される。その残高と、当社の帳簿残高がずれている時にその調整をしなければいけません。その際、当社側の帳簿を変える場合と、銀行側に調整をお願いするものとがあります。また、銀行勘定調整表には摘要欄があり「未渡小切手」だの「通信費未通知」だのと記載しなければいけません。おそらく問題にそれが記載れているのでいちいち覚えておく必要はないでしょう。

やり方としては仕訳が必要なものは仕訳するところから始めます。最終的には、当社の帳簿と銀行口座の残高の数字が一致します。

注意すべきポイントとしては、仕訳をする場合は当社の帳簿を調整し、仕訳をしない場合は銀行残高に記載するということです。そりゃ、そうですね。銀行は、当社から見たら、他所の企業です。他企業の帳簿はいじれません。


4番の問題は「受取手形が期日決済され取り立てられたが、通知が当社に未達」とあります。これは未取立小切手と勘違いしそうになりますが、受取手形ですから、見間違えないように注意。そして、「受取手形が期日決済され取り立てられた」という文の意味は、相手先の企業が支払い手形という形で銀行側にしていた借金を支払って、当社の当座預金に入金されたという意味です。したがって、入金の通知が未達だったので、当社の帳簿の残高を加算するということです。

5番もまた何を言っているのかわかりにくいです。売掛金の回収として相手の企業から小切手を受け取って、すぐさま当座預金に預け入れたが、いまだに取り立てられていなかった、とあります。これは当社の問題ではなく、相手企業の取引銀行と当社が取引する銀行の間の問題ですので、当社側では仕訳の必要はありません。当社の取引銀行が相手企業の取引銀行からお金を受け取っていないがために、当座預金の残高が増えていないわけです。しかし、当社としては当座預金に入金した形になっているので、当社が取引している銀行側に残高を増やすように要求するという意味です。したがって、摘要欄には、「未取立小切手」と記載し、銀行側の加算の欄に数字を記入するということになります。

【簿記2級 商業簿記】2023年度版テキストP101 手形・債権の譲渡の動画解説

ここのポイントは債権は売却できる、つまり現金化できるということです。

Q2は買掛金という借金を、電子記録債権という借金を返してもらう権利と交換するということですね。電子記録債権を売却して現金化し、それを買掛金の返済に充てるということなのでしょう。もちろん、いちいち現金にはする必要はないでしょうが。

【簿記2級 商業簿記】2023年度版テキストP096 手形・債権の譲渡の動画解説

Q1は割引手形の問題です。通常は期日に受取手形を銀行に持っていくと現金にしてくれるものです。しかし、どうしても早く現金が欲しい時には銀行に手数料を支払って換金してもらうことができます。その手数料に対して使われる勘定科目は、「手形売却損」です。


わかりにくいのはQ2です。問題文を読んでも最初は何を言っているのかまったく理解できません。これは仕組みがわかっていないからですね。要するに、この問題文の意図するところはこうです。当社がA社から受け取った手形を早めに銀行に持っていって手数料を支払って現金化したけれども、その手形を出したA社はその借金（約束手形）を銀行に返せなかったので、当社がA社の借金を立て替えてやったということです。立て替えてやったけれども、A社にお金を返せと要求したということですね。そこで使う勘定科目が「不渡手形」。不渡は英語ではdishonorで、不渡手形はdishonored billと言うそうです。文字通り訳すと「不名誉な請求書」。支払ってもらえない請求書という意味です。

この不渡届が6か月以内に2回出されると、取引停止処分がなされ、その日から2年間は、不渡手形を出した者は、その交換参加銀行との間で当座勘定および貸出の取引をすることができなくなるそうです。確かに、企業にとっては「不名誉」です。

あと、面白いのは、「不渡手形」が資産の勘定科目であるということ。確かに、いずれ返してもらえるかもしれない債権なのですから、資産ですね。


Q3の手形の更改は、古い手形と新しい手形を交換できるというのがポイントですね。それによって、支払い期日を延長してもらえることもあるわけです。

【簿記2級 商業簿記】2023年度版テキストP080 為替予約の動画解説

「為替予約」というのは、外貨建てでの支払いや受け取りの時に、為替レートを固定しておくことです。商品の取引があった日の為替レートが1ドル100円だったとしても、決済日に1ドル50円とか200円になっていることも想定できます。その際に、大きな儲けが出るかもしれませんが、逆に大きな損失が出てしまうかもしれないので、少し損をするかもしれませんが、保険をかけておいて、1ドル105円で支払うという取り決めを銀行との間であらかじめ行っておくわけです。

アメリカから100ドルのものを購入したとします。その日のレートは1ドル100円だったとします。だとすると、10,000円で購入したことになります。しかし、銀行口座からの引き落としが瞬時に行われるわけではないので、決済日に1ドル110円になっているかもしれません。そうすると10,000円で買ったはずの商品が、支払い時には11,000円になったのですから、1000円分余計に支払うことになります。1,000円の損失です。

それを避ける保険が為替予約です。たとえば、1ドル105円の為替レートで予約しておけば、先ほどの例で言えば、1,000円の損失を500円の損失に抑えることができたわけです。これこそまさに保険ですね。保険会社はさまざまなリスクに対応できる保険商品を販売していますが、銀行もそれと似たような無形の商品を販売していると考えればわかりやすくなると思います。儲けが出る分には文句はないのですが、そうそう宝くじに当たるようなことばかりではありませんので、大きな損失を嫌って為替予約をする企業が存在するということですね。




簿記の教科書の練習問題は現在3周目です。1度目はなんとなく全体像を掴むために目を通しただけです。2度目はそれを前提にして、練習問題を解いて、具体的な問題の解き方はこうするのか、というイメージを掴みました。私はこの時点で、だいたいできるようになったと錯覚してしまったのです。本当は理屈を正しく理解していなかったので、解説通りに解いただけです。公式をカンニングしながら、解いただけですから、何もない状態から自分一人で公式を生み出すことはできません。その状態であることに総仕上げ問題集を解き始めた時に気付かされ、ショックを受け、やる気を失いそうになりました。しかしながら、せっかくここまで費やしてきた時間を無駄にするのは忍びないので、じっくり腰を据えて、再度基礎から積み上げ直すことにしました。その際に、他人にかんたんに説明できるようにすることを意識して学習しようと思います。その作業を通じて、自分がわかっていなかったことを改めて学習し直せるわけです。


昔、英語の教員になりたての頃、任された授業のひとつに英文法がありました。できの悪い生徒たちにもわかるような言葉遣いや発想で英文法を教えようとしたのですが、そもそも自分でもよくわかっていなかったことがわかり、愕然としました。慌てて、書店でさまざまな文法書を購入し、aとかtheのレベルから勉強し直しました。私は大学でも英語の成績は良かったので慢心していたのです。

自分の言葉でわかりやすく他人に伝えられないことというのは、何もわかっていない証拠です。テストの点数が良くても、たまたま当たっていただけで、それが本当に理解していることの証明にはなりません。だいたいの場合はわかったつもりになっているだけです。それに気づいた時に、本当にショックでした。しかし、英文法を1から勉強し直しているうちに、いままで見えていなかったものが見えるようになっていって、ほんとうに楽しくなりました。文法の学習がつまらないとか意味がないとかいう人がいますが、それはただの勘違いです。勉強しても意味がないという人は単純に勉強していないだけですよ。それはともあれ、いま30年ほど前のあの感覚を思い出しています。基本こそが重要なのであって、基本を身につけるのには膨大な時間がかかるということです。効率よく学ぶなんてことを優先するやつは、ろくな人間ではありません。

【簿記2級 商業簿記】2023年度版テキストP072 外貨建取引の動画解説

決算時に外貨建ての債権と債務を換算して、決算時の為替レートに合わせる作業です。

1つ目の注意すべき点は、非貨幣項目（私にはよくわかりません！）である「前払金」と「契約負債」は決算整理仕訳をしないということ。「前払金」はすでに支払ってしまったものですから、支払い時の為替レートでの計上が終わっています。修正する必要はありません。同様に、「契約負債」も同じです。「契約負債」は簿記3級で学習した「前受金」と同じものと考えても良いようなので、もらった時点での為替レートで計上が済んでいます。

要するに、決算整理仕訳をしなければいけないのは、まだ支払いを受けていないものや、支払っていないもの、現金預金ということになります。

2つ目の注意すべき点は、支払手形や買掛金は負債だということ。したがって、仕訳の際に、決算時の為替レートに換算して損失が出た場合、ホームポジションの右側に「支払手形」や「買掛金」という勘定科目が来るということ。

3つ目の注意すべき点は、決算整理前残高試算表に記載されている「為替差損益」を基準にするということです。

【簿記2級 商業簿記】2023年度版テキストP054 サービス業の動画解説

正直に言って、この辺からしっかり理解していませんでした。Q1と2は大丈夫ですが、Q3以降はあやふやでした。「仕掛品」の定義すら、すらすら口から出てきません。

「仕掛品」とは、製造には取り掛かっているけれど完成までには至っていない製品とのこと。しかしながら、給料や旅費交通費もまた完成途中の製品と見なし、「仕掛品」として計上しておくという発想はわかりにくいですね。もちろん、製品を作る過程で必要としたものはすべて原価に組み入れていおかないと、奴隷労働そのものであるサービス残業というタダ働きになってしまうから、労働者にとっては都合が悪いことです。

「役務原価」は、形のある商品ではなく、形のないサービスを提供する際に掛かった費用（コスト）のこと。一方、「売上原価」は商品を仕入れたり製造したりする際に必要とする費用のことですね。「役務原価」や「売上原価」に利益をのせて販売するのがビジネスですし、その原価を把握せずに商売していたら、赤字経営になって、あっという間に会社が倒産してしまいます。

「契約資産」は、サービスの対価を受け取る権利はあるが、債権を計上できない場合に使う勘定科目。いつどのような形で代金を受け取れるのか決まっていない場合の約束みたいなものです。だから、売掛金が使えないわけです。一時的に、「契約資産」としておいて、はっきりしたことがわかったら、売掛金とか、受取手形とかに置き換えるわけです。それだけのことを、簿記では、「契約資産を取り崩し売掛金に振り替える」などと独特な言い回しで表現するので初学者はたちまち面食らってしまうわけです。

「契約負債」のほうは、簿記3級で学習した「前受金」のこと。問題文にはどちらかを使うことが指定されているはずなので、それに従えば良いとのこと。「前受金」も負債の勘定科目として覚えました。お金を先に受け取ると、商品を引き渡さなければいけないという義務が発生するので、それを負債と捉えるわけです。借金は返さないといけないというのと似ています。しかも、もし商品が顧客に渡せなければ、前受金を返さなければいけません。だから、負債なのです。単なる契約としての負債ですね。


Q5の（1）に関しては、講座を提供する契約を結んで代金を受け取った時点では、契約しただけです。まだ授業を行っていないので、行う義務が発生します。もし授業をしなかったら、返金しなければいけません。ということで、契約負債となります。したがって、右に契約負債、現金の方は左に来るわけです。

Q5の（2）に関しては、11月からスタートした講座が8割終わって、3月末の決算日を迎えたという設定です。授業料の8割の義務は果たしたわけですから、それを「役務収益」（サービスの対価）として計上します。収益の科目ですから、「役務収益」を右に置きます。それは同時にサービスを提供するための費用ですから、「役務原価」に置き換えます。「役務原価」として集約しておけば、どれくらい儲かったかを計算しやすくなるということですね。

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